フォトニクスポリマーが拓くFace-to-Faceコミュニケーション

講師：　慶應義塾大学理工学部教授　工学博士　小池康博　氏

ビジネスチャンスを劇的に広げる3次元データの活用実践のシナリオ

講師：　
有限会社ニコラデザイン・アンド・テクノロジー　代表取締役社長
一般社団法人3Dデータを活用する会（3D-GAN） 理事　水野　操　氏

3次元設計再考：優れたアイデアを、大いなる成功へ導くために～デジタルものづくりによる企業価値創造のシナリオ

講師：　ソリッドワークス・ジャパン株式会社　マーケティング部　担当部長　金谷道雄　氏

実現する不況でも売れる仕組みの自社商品開発秘話

講師：　有限会社アイ・シー・アイデザイン研究所　代表取締役　飯田吉秋　氏

「進化するものづくり事例」
―高度化社会の工作機械が可能にする、高度な工作・新しいビジネス！―

講師：　株式会社入曽精密　代表取締役　斉藤清和　氏

地球環境問題に対する東レグループの取り組み

講師：　東レ株式会社　環境・エネルギー開発センター　企画推進室　花之内浩貴　氏

形状創成設計による射出成形機周辺機器の開発事例の紹介

従来の経験と勘に基づく構造解析を用いた“最適設計”では、初期形状に近く所謂無難な形状でした。今回、航空機や自動車で行われている最先端の“形状創成設計”を、射出成形機周辺機器に適応し、その開発事例を紹介いたします。

講師：　株式会社ユーシン精機　開発本部　大立泰治　氏

3次元設計再考：優れたアイデアを、大いなる成功へ導くために～デジタルものづくりによる企業価値創造のシナリオ

講師：　ソリッドワークス・ジャパン株式会社　マーケティング部　担当部長　金谷道雄　氏

実現する不況でも売れる仕組みの自社商品開発秘話

講師：　有限会社アイ・シー・アイデザイン研究所　代表取締役　飯田吉秋　氏

「進化するものづくり事例」
―高度化社会の工作機械が可能にする、高度な工作・新しいビジネス！―

講師：　株式会社入曽精密　代表取締役　斉藤清和　氏

スマートコミュニティ構想による我が国の成長戦略

講師：　国立大学法人　東京工業大学大学院　柏木孝夫　教授

３次元ＣＡＤおよび解析アドインの充分な利用による開発設計の多数の成功事例紹介と今後の取り組みについて

講師：　株式会社ターボブレード　代表取締役　林正基　氏

3D CADを使ったイノベーションの起こし方
～イノベーションは道具にはない、常にヒトとその関係性の中にある～

講師：　一般社団法人３Ｄデータを活用する会（３Ｄ－ＧＡＮ）　代表理事　相馬達也　氏

3次元設計再考：優れたアイデアを、大いなる成功へ導くために～デジタルものづくりによる企業価値創造のシナリオ

講師：　ソリッドワークス・ジャパン株式会社　マーケティング部　担当部長　金谷道雄　氏

実現する不況でも売れる仕組みの自社商品開発秘話

講師：　有限会社アイ・シー・アイデザイン研究所　代表取締役　飯田吉秋　氏

「進化するものづくり事例」
―高度化社会の工作機械が可能にする、高度な工作・新しいビジネス！―

講師：　株式会社入曽精密　代表取締役　斉藤清和　氏

交流会

主催者挨拶
財団法人上田繊維科学振興会 理事長、 信州大学名誉教授・特任教授　白井汪芳

◆日本を立て直す製造業の設計力、現場力強化

震災後の日本の立て直しは、ものづくりにかかっています。製造業が日本を立て直し、さらに元気になっていくために、3Dデータを中核としたものづくりを推進し、設計力と現場力を強化することが不可欠です。本日は錚々たる方たちにご講演いただきますが、最後までご静聴いただき、次の活力としていただければと思います。

来賓挨拶
経済産業省 関東経済産業局 地域経済部地域振興課　課長　青木宏　氏

◆新しい日本をつくる

関東経済産業局では現在、夏場の節電対策を第一に考えています。電気の問題は製造業に直接、大きな影響を及ぼしますが、経済産業省でも節電に向けた対策を何らかの手を打ち、産業を維持できるように全力を挙げて応援していきます。
政策は節電対策と復興対策が２本柱となっていますが、将来への投資も忘れていません。本日のセミナーを受けて、何か新しいものを生み出したい、新しいイノベーションを起こしたいと思いましたら、我々にご相談いただければ何らかの形で大学や企業、他国とつなぐといったサポートをいたします。「新しい日本をつくる」という気持ちで、皆さんのお手伝いをさせていただきたく考えております。

スマートコミュニティ構想による我国の成長戦略
講師：　国立大学法人　東京工業大学大学院　柏木孝夫　教授

◆日本にとって数少ない成長戦略「スマートコミュニティ」

これからの暮らしとエネルギーはどうなるのか。東京工業大学大学院の柏木孝夫教授は、2020年から2030年にかけての暮らしとエネルギーについて、「再生可能エネルギーを最大限取り込み、既存のメガインフラとのベストミックスによって最適化を図り、エネルギーコストがなるべくかからず、ゆとりと豊かさが味わえる暮らしを可能にする住宅やコミュニティを提供したところがウィナーになる。スマートコミュニティは日本にとって、数少ない成長戦略の一つになる」と説く。
全種全量、固定価格で買い取ることが決まれば、再生可能エネルギーの利用は飛躍的に伸びる。発電システムのコストダウンが進み、１kW/h当たりのコストが買い取り価格より安くなると、住宅のスマートハウス化が進み、新築物件では太陽電池の標準装備が当たり前になる。スマートハウスではICT（情報通信技術）を装備し、スマートグリッドというエネルギーのネットワークを形成する。
かし、同時同量が原則の発電にあって、太陽光や風力といった再生可能エネルギーを使った発電は不安定。この問題を解消し、住宅にうまく再生可能エネルギーを取り込むためには蓄電システムを併用しなければならない。キーとなるのが電気自動車（EV）やプラグイン・ハイブリッドカー（PHV）である。EVに搭載されているバッテリーは、一般家庭が１日に使用する電力量の２倍近い蓄電量を持つ。夜間電力や、発電しても系統で受け入れられず余剰となった電気をクルマのバッテリーに充電しておけば、クルマを走らせるためだけではなく、発電できないときにバッテリーから建屋に電気を送り、家電製品を動かすことができる。柏木教授は「暮らしとエネルギーの中で、クルマは電気の面的融通を促し、極めて大きなインパクトを持つようになる」と強調する。

◆アライアンスを組み新しいビジネスモデルを輸出

スマートハウスでは発電が不安定な再生可能エネルギーを最大限取り込むために、スマートメーターで電気をコントロールする。建屋内での電気の利用状況をスマートメーターに収集し、ホームゲートウェイで不安定な電気をリアルタイムでうまく取り込む。すべての家電製品にICTが組み込まれ、不安定な電気がいつでも応答するデマンドレスポンスが可能になる。この点を柏木教授は「スマートコミュニティを形成していくには避けて通れない重要なことだ」と強調する。
デマンドレスポンスをコミュニティーレベルに発展させると、コミュニティ内でのクルマの有効利用が可能になり、例えば外出先で、帰るまでに必要な量以外の電気をリアルタイムプライシングで売ることもできるようになる。
スマートコミュニティの形成は、今後の電力送配電システム、自然エネルギーの普及促進の拡大、新しいビジネスモデル、今後のエネルギー需給構造と密接にリンクし、一企業の取り組みだけで実現するものではない。ビジネスモデルについて柏木教授は「個別商品の単品売りではなくパッケージで考えなければならない。スマートコミュニティの名の下で新たなアライアンスを組み新しいビジネスモデルを輸出していくことに、日本の成長戦略がある」と断言する。関連する産業は自動車、太陽電池、住宅、ICT、ソフトなど多岐にわたるが、「何らかのアライアンスを組みビジネスパートナーを見つけることが、地域に密着したスマートコミュニティの構想を一段と輝かしいものにすると確信している。これからの成長戦略につながるビジネスパートナーを見つけることが非常に重要だ」とエールを送った。

エプソンのものづくり　-プリンターを中心に-
講師：　セイコーエプソン株式会社　取締役会長　花岡清二　氏

◆「創造と挑戦」を掲げ３つのDNAを脈々と受け継ぐ

プリンターを中心に事業を伸ばしてきたセイコーエプソンのルーツは、時計の開発・製造にある。1964年の東京オリンピックでセイコーグループが計時を担当するにあたり、諏訪精工舎（現セイコーエプソン）はクリスタルクロノメーターと計測記録を印刷するプリンティングタイマーを開発した。この二つがセイコーエプソンのその後の多角化の礎となった。
現在のようにプリンターを核としたカラーイメージング、電子デバイス、精密機器という技術基盤を持つに至ったのは、同社が「創造と挑戦」を掲げ、果敢にチャレンジした結果による。取締役会長の花岡清二氏は、「世の中にないものにチャレンジする、世界初・世界最小が実現できるような独自技術の追求、チームの力で実現する。これらエプソンのDNA３本柱が、脈々と社内に受け継がれてきた成果が出ているではないかと思う」と言う。

◆新たなニーズを予測し、カラーインクジェットプリンターの開発に集中

事業の中心を時計からプリンターにシフトしたのは、持っている技術を環境変化と合わせ生かしたことによる。
同社がプリンターなどの情報機器の開発・製造・販売にシフトを始めたのは1970年。電卓用ミニプリンターに始まり、ECR・POS用プリンターを経てパソコン用プリンターへと発展させながら、事業を成長させてきた。
一見すると、プリンター事業は順風満帆に歩んできたように見えるが、1990年前後に最大の危機を迎えた。最大の危機とは、レーザープリンターとインクジェットプリンターが台頭し、同社の稼ぎ頭だったインパクトプリンターを凌駕しつつあったこと。この危機に際し、カラーインクジェットプリンターを開発し、新市場を切り拓くことで乗り切ることを決めた。
カラーに着目したのは、デジタルカメラの普及とWindows95の登場。デジカメで撮影した画像を、パソコンを介してプリンターで出力するという新たなニーズが予測できたことから、写真品質を実現するカラープリンターのラインナップ拡充を狙うことにした。
カラーインクジェットプリンターの開発で採用したのが、機械的加圧力でインクを吐出するピエゾ方式だった。ピエゾ方式を採用した理由の一つとして、花岡氏は「時計の開発で培った技術のDNAがカラーインクジェットプリンター開発のベースにあった」と明かす。予測された新たなニーズが的中し追い風に乗ったこと、劣勢をはね返すためにカラーに着目し開発を集中させたことが、結果的に主力事業へと育てた。
カラーインクジェットプリンターの登場は、自分で撮った写真を写真店ではなく自宅のプリンターで出力する、という消費者の行動様式を変えるきっかけになった。さらに現在は用途展開や技術開発が進み、商業印刷のほか捺染、カラーフィルター向けに利用されるまでになっている。
花岡氏は新商品を評価する独自のものさし（＝顧客行動）として、「行動が不連続になる」「行動の様式が変わる」「行動の効率が飛躍的に上がる」の３つを挙げる。カラーインクジェットプリンターはまさに「行動の様式が変わる」に該当する。しかし、ものさしが意味する顧客行動が起き、市場で成功する商品はなかなか生まれないという。
ICT単体のビジネスだけでは日本の復権はない現在、これからのビジネスは、どのようなビジネスモデルで利益を得ていくかを考え、そのために必要な要素を獲得しないと育たない。そして、どこでつくっても全世界で売れる商品も重要な要素となる。「商品が３つのものさしのどれに当てはまるかを見るように心がけているが、これからも、ものさしのようなことが起きる商品を開発していきたい」と花岡氏は今後の展望を語った。

３次元設計再考：優れたアイデアを、大いなる成功へ導くために
～デジタルものづくりによる企業価値創造のシナリオ
講師：　ソリッドワークス・ジャパン株式会社　マーケティング部　担当部長　金谷道雄　氏

◆3D CADによる新たなものづくり

3D CADは、モデリングするだけだった数十年前のものに比べ、ものづくりを支援するツールに進化した。
1995年にリリースされたSolidworksも、モデリングツールからものづくり支援ツールへと機能を拡張させてきた。しかしマーケティング部の金谷道雄氏は、「Solidworksのコアは操作性」と強調する。リリース以来バージョンアップを重ね、機能を拡張してきたのと同時に、設計者のやりたいことが直感的な操作で実現できるように操作性を改善。形状の直接変更はもちろん、他の3D CADデータの編集も変更したい部分だけをフィーチャーで抜き出し直接編集することができる。
設計要件の検証も、材料特性などの条件を入力すれば、CAE機能により構造解析や機構解析ができ、設計段階から品質が高められる。環境配慮についても、設計段階から取り組めるツールを標準装備。類似・代替材料を選択し、それを使った際の環境への影響、構造や強度、コストも検証できる。またそれだけではなく、設計者を悩ます手戻りや歩留まりも、適正公差や加工性などの生産・製造要件の検証ツールも標準で用意し、現場に渡す図面や3Dモデルの品質を高められるようになった。パートナーと組めば仮想試作も可能だ。
Solidworksは世界150万、国内12万ライセンスが導入されている。教育界でも大学や高専で高い導入率を誇り、3D CADが扱える人材が急速に育成されている。また、2D CADへの投資を3D CADに回し導入しやすくするように、2D CAD“DraftSight”の無償提供を開始した。「『3Dは世界共通言語』という観点に立ち、ものづくりで3D CADをどう使いこなすかを検討してほしい。東日本大震災後の新たな日本が世界に打って出るための変革は、今がラストチャンスであり、新たなるものづくりに挑戦して頂きたい」と力強い言葉で締めくくった。

実現する不況でも売れる仕組みの自社開発秘話
講師：　有限会社アイ・シー・アイデザイン研究所　代表取締役　飯田吉秋　氏

◆自社製品の開発過程で確立した独自の商品開発手法

工業デザインを核にものづくりを支援するアイ・シー・アイデザイン研究所は、自社製品としてシリコンキャップの「Kissシリーズ」とシリコン製知育玩具「nocilis」を開発し、販売にも取り組んでいる。「デザインは情報。いい情報を持っていればいい商品になっていくと考えている」と言う代表取締役の飯田吉秋氏が大切しているのは「笑顔になるデザイン」。言い換えれば、満たされないものを満たすことである。
2009年に発売したKissシリーズは、飯田氏の介護体験から発案。ペットボトルやグラスに装着すると、振っても倒しても飲み物をこぼさないのが特長で、人間の声帯構造を元につくられている。2010年に発売されたnocilisは、「孫が夜でも積み木遊びできるように」ということから考案され、ひっくり返すと別の形になるユニークさを持っている。
これらの開発過程から、飯田氏は「ミルメソッド」という独自の開発手法を確立・提唱している。ミルは「見る」「観る」「視る」「看る」「診る」のこと。満ち足りない状態を把握して問題の本質を突き詰めていき、コンセプトを固めて正しいデザインを検証し決定する。
3D CADを、デザインの初期段階から活用。動作や機構を検証するほか、形状が美しいと感じられるまでパラメーターでフォルム調整を繰り返す。飯田氏は「こうすることで、シンプルでムダのない、そして美しい形をつくることができる」とデザイン時の活用ポイントを解説。「デザイナーは問題解決のための大枠をつくり、設計者はそれを高精度、高効率、高生産性でつくるために技量を発揮する。互いの領域がオーバーラップすれば、日本のものづくりは良くなっていくのではないか」と締めくくった。

進化するものづくり事例　?高度化社会の工作機械が可能にする、高度な工作・新しいビジネス！?
講師：　株式会社入曽精密　代表取締役　斉藤清和　氏

◆職人技と最新技術でマイクロテクノロジーを究める

精密切削加工や微細加工を事業の主力とする入曽精密は、3D CAD/CAMと汎用的なマシニングセンタを使い、アルミの薔薇、一辺が0.3mmの世界最小のサイコロ、目の出る確率が均一になるサイコロの製作といったプロジェクトを次々と実行してきた。
同社のプロジェクトは、ものづくりの常識である「図面」と「目に見える大きさのものをつくる」を覆すチャレンジ。図面を使わないものづくりを目指したのがバサラ大将プロジェクトである。三次元デジタイザを使い、婆娑羅大将像を細かく計測、得られたポリゴンデータを自社開発したアルゴリズムでサーフェスデータに変換し、工作機械をネットワークでつないだ同社独自の「MC造形システム」にサーフェスデータを送り、職人技でアルミ塊を削り製作した。
目に見える大きさのモノをつくることを覆すためのチャレンジは、世界最小のサイコロのプロジェクトが代表的。しかし2011年、新たな試みとして「マイクロハンドリングプロジェクト」をスタートさせた。自社開発した世界で唯一の「マイクロアッセンブリハンド」を使い、人間の目の分解能を超えた超微細な製品の組み立てに活躍している。
さらに代表取締役の斎藤清和氏は、既存商品・製品の微小化を研究する企業を、同社がある埼玉県西部に集積する「マイクロヒル構想」を打ち立てた。「目に見えない世界ではいくらでも手を抜くことができるが、日本人は真面目で、目に見えなくてもきっちり取り組む。日本人だからこそ、マイクロテクノロジーを駆使した思いもよらない製品ができる可能性がある」と断言。「日本のものづくりの強みを顕在化し、それを使った戦略で世界標準を押さえてほしい」と付け加え、参加者に訴えた。

主催者挨拶
愛知県産業技術研究所　副所長　小早川和也

東日本大震災以降、進路を模索している企業にとって、本セミナーはヒントになると確信している。
今回を機に、地域の中小企業の技術的サポートをミッションにしている産業技術研究所の積極的な活用も期待したい。

来賓挨拶
経済産業省　中部経済産業局　地域経済部　次長　山田良明　氏

中部経済産業局では「八ヶ岳構造創出戦略」を掲げ、地域の産業構造の再構築に取り組んでいる。
次世代自動車分野においては、ＩＴの活用やエネルギーの効率利用など、ものづくりの技術をスマートコミュニティにつなげていく取り組みが必要。こうした中、本セミナーのテーマは時宜を得たものであり、来場者には、産学官による新たなビジネス創出に挑戦されることを期待する。

次世代産業においてのEVの現状と今後―中小企業の関わり方―
講師：　株式会社SIM-Drive　インホイールモータ開発部　部長・開発監　熊谷直武　氏

慶應義塾大学発のベンチャー企業である当社が開発しているEV（電気自動車）の特徴は、「インホイールモータ」と「コンポーネントビルトイン式フレーム」の採用にある。
インホイールモータは、ホイールにモータを組み込み直接駆動する技術。磁石を組み込んだモータ外側のアウタが、内側のコイルの磁界によって回転し、強いトルクが得られる。
コンポーネントビルトイン式フレームは、床下に作ったフレームに二次電池などの主要部品を納めるもの。広い車室を実現できるほか、車体の軽量化にも貢献し低重心。走行安定性も高い。これらの技術を使い開発した８輪のEV・エリーカの加速性能は、試験の結果、外国産スポーツカーより高いことが実証されている。
EVはエリーカのほかに、同じインホイールモータ技術を使った世界初の電動低床フルフラットバスと、乗用車型EVのSIM-LEIがある。違いは、エリーカのモータが内側の磁石が回転しギヤで駆動するタイプであったが、これらの車両ではギヤを廃止し、モータ外側のアウタ磁石が回転する、更に進化した高効率なモータを採用している点だ。バスは慶應義塾大学が開発し８輪駆動。夜間の充電だけで、標準的な路線バスの１日の走行距離である１２０キロメートルを走行できる。SIM-LEIは量産を前提に当社が開発。１回の充電で３００キロメートル以上の走行距離を達成、最高時速も１５０キロメートルを記録した。
今後、EVは１０万台規模の生産になれば一気に普及するものと考えられる。地球温暖化と石油資源の枯渇への対応が必須の現在、支える技術が実証されたEVは今や、その時代を迎えたと言える。

ロボット工学のリアル社会での活用～次世代モビリティから原発対応ロボットのミッション～
講師：　千葉工業大学　未来ロボット技術研究センター　所長　古田貴之　氏

ロボットの定義は「感じて、考えて、動く、賢い機械の総称」。そういう意味では、現在のクルマや家電も、ロボット技術で動いているといえる。
ロボットの肝はリアルワールドで動かすこと。私はモビリティロボットの基礎研究をしているが、モビリティへのロボット技術の応用としては自動操縦があり、私たちも自動操縦技術を開発している。
その技術とは、特殊な制御によってレーザレンジファインダの首を振るようにし、周囲をスキャニングしながら地図を自動で作るというもの。障害物や人間を認識して避けるだけでなく、自分の位置を同定して地図を作り、地図から逆算して動く。
この技術を使い、２００９年の「つくばチャレンジ」で完走を実現した。さらに２０１０年の同大会では、レーザレンジファインダに加えカメラをメインで使用。認識しにくいガラスも識別でき、このときも完走を達成した。
こうした技術は、さまざまなモビリティに展開できるようモジュール化している。駆動系だけではなく、認識・認知系もモジュール化。動くものであればある程度は簡単に作れるプラットフォームが完成した。
日本はこれから先、モノづくりだけでは生きていけない。技術は素材に過ぎず、サービスという出口まで技術を当てはめた「ものごとづくり」を推進していかなければならない。これからの技術者は、サービスや文化づくりまで見据え、そのために多くの人たちと手を携えるべきである。

パネルトーク　智慧の結集、創造力で拓く新ものづくり経営

パネリスト：
　　有限会社アイ・シー・アイデザイン研究所　代表取締役　飯田吉秋　氏
　　株式会社入曽精密　代表取締役　斎藤清和　氏
コーディネーター：
　　ソリッドワークス・ジャパン株式会社　マーケティング部　担当部長　金谷道雄　氏

本セミナーでは、３次元ＣＡＤなどのデジタルツールの効果的実践でイノベーションを起こしている企業の経営者を迎えたパネルトークが設けられた。
はじめに、コーディネータの金谷氏から、３次元ＣＡＤは単なるモデリングツールから、アイデアの具現化・設計効率化するのみならず、エンジニアリング検証や環境対応、さらには匠技との連携までできるようになってきている進化を解説。
その後、パネルトーク形式で、プロダクトイノベーションを起こしている飯田氏からは「笑顔になるデザインをコンセプトに、５つのミル（見る・観る・視る・看る・診る）による『ミルメソッド』で商品を開発する」と解説。ものづくりにプロセスイノベーションを起こしている斎藤氏からは、「デジタル技術とアナログ技術を融合した技術領域に於ける新カテゴリーとして、デジアナ技術が提唱された。枠にとらわれず思いきったことをすれば、不況にも打ち勝つ匠技と現場力で、予想外のいいことが起きる」と語られた。
最後にまとめとして、金谷氏は「日本はデジタル技術、匠技、多様な業界の叡智とものづくり、ことづくりをうまく融合すれば、今後もものづくり立国になれる」と締めくくった。

スマートコミュニティ構想による我が国の成長戦略
講師：　国立大学法人　東京工業大学大学院　教授　柏木孝夫　氏

今後の電源を考える上でキーワードになるのが、「分散型ネットワーク」と「スマート化」である。
分散型ネットワークを持続可能なものにするポイントは、再生可能エネルギーの全量固定価格買い取り制度などにより自由に発電・売電できる体制に変わり、電力費を通してイニシャルコストが回収できるようにすることにある。これが実現したときに登場するのが、スマートコミュニティである。
重要な役割を担うのが、再生可能エネルギーの不安定性を吸収する蓄電池だが、それをＥＶ（電気自動車）が担えば、ビークル・トゥ・ホームが実現する。１日から２日分の電気を蓄電できるので、低圧需要家の電力が自由化されればコミュニティ内で電気を売買することが可能になる。
そればかりではなく、ＩＣＴ（情報通信技術）が電気製品だけではなくＥＶにも搭載され、蓄電池の劣化具合もリアルタイムで診断される。車両搭載用として適さなくなったら定置型の蓄電池にし、やがて役目を終えてリサイクルする。このサイクルが確立されると、スマートコミュニティ構想が実現する。
スマートコミュニティ構想は、日本のエネルギーにパラダイムシフトを促す。発電・送電・配電が分離されて電力が自由に売買できるようになったとき、住宅、家電、自動車、ＩＣＴ、情報処理、ケーブルテレビ、ゼネコン、ガスが手を組むと大きなビジネスチャンスが生まれる。一社単独ではできないので、どこと手を組んで推進するかが重要になる。